IFRS財務諸表の分析は、作成基準を確認したうえで、会計方針、利益の内訳、キャッシュ・フローの順に読み進めると整理しやすくなります。日本基準との違いを踏まえ、同じ名前の利益や指標も定義を確かめて比較します。

1．作成基準は「経理の状況」と注記で確認する

有価証券報告書では「経理の状況」の作成方法や、財務諸表の作成の基礎に関する注記を確認します。過去の条文番号や表の見た目だけで判定せず、その書類が何に準拠していると説明しているかを読み取ります。IFRSへの準拠の明示はIAS第1号第16項で定められています。［1］

2．連結と個別は、それぞれの作成基準を確認する

連結財務諸表は企業グループ、個別財務諸表はその会社単体を対象とします。連結では子会社等の数値を取り込み、グループ内の債権・債務や取引等を消去するため、単純な合算ではありません。［2］

連結がIFRSでも、個別が同じ基準とは限りません。一方、個別のIFRS財務諸表が一切公表されないという説明も適切ではありません。財務諸表等規則第326条第2項は、同条第1項による財務諸表等に加え、指定国際会計基準による財務諸表等を作成する場合を定めています。実際の書類ごとに作成基準を確認してください。［3］

3．会計方針の違いを、利益の読み方につなげる

重要な会計方針と当期の変更点を読み、比較に影響する項目を絞ります。例えば、買収で生じた「のれん」は、日本基準とIFRSで規則的な償却の扱いが異なります。

日本基準では、のれんの金額に重要性が乏しい場合の処理なども定められています。償却の有無だけで事業の収益力が高い・低いとは判断できません。買収の時期・規模や減損の影響を併せて読みます。［4］

4．利益の内訳とキャッシュ・フローを突き合わせる

大きな売却損益、減損損失、引当金の変動などは、発生理由と継続性を確認します。会社が示す調整後利益やEBITDA等は、何を加減しているかを読み、財務諸表上の数値とのつながりを確かめます。一時的に見える項目を一律に除外すると、事業の実態を見誤る場合があります。

キャッシュ・フロー計算書では、営業・投資・財務の区分を確認します。利益と営業キャッシュ・フローが大きく異なる場合は、売掛金・棚卸資産・買掛金などの増減、税金、現金支出を伴わない費用等をたどり、差の理由を整理します。適用基準や期間による表示・分類の違いにも注意します。［5］